tag:peatix.com,2011:1 2015-10-14T04:09:49+09:00 Peatix 一般社団法人日本ビジネスメール協会 tag:peatix.com,2015:event-87982 2015-06-04T10:00:00JST 2015-06-04T10:00:00JST

HRカンファレンス（主催：日本の人事部）がすぐに満席になってしまったため、 同様の内容を自社セミナールームでおこないます。■非効率なメール利用が、組織の生産性を著しく低下させる仕事上、必須なツールであるメール。それにも関わらず、ビジネスメールの指導は、教育研修の機会なくOJTで済ませているケースが多いです。そのような状況で、1通のメールが人間関係のトラブルに発展、誤送信による損失、メール処理時間の増加による生産性の低下など、水面下では、さまざまな問題が起きています。本講演では、ビジネスメール教育の第一人者である平野友朗（株式会社アイ・コミュニケーション代表取締役、一般社団法人日本ビジネスメール協会代表理事）が、企業研修やコンサルティングの事例を交えて、ビジネスメールの教育研修の効果や必要性についてご紹介します。■今回の講演のポイントとは私たちは仕事で毎日、メールを使っています。電話や対面に比べると、互いの時間を拘束せず、コストもかからないので重宝されています。メールの活用を目標にかかげる企業も増えてきました。その一方で、メールに費やす時間が増えたけれど、かえって生産性が落ちている。不要なメールが多く処理に時間を奪われている。電話をかけるべきことをメールで済ませて相手を怒らせた。要領を得ないメールを送り仕事の評価を落とした。メールの宛先を間違えて機密情報を第三者へ送ってしまい大参事を招いた。そのような失敗が後を絶ちません。その際に課題となるのが企業の教育体制ですが、明確な方針を定めている企業は少ないでしょう。情報管理の観点から利用方法を定めているケースは多いのですが、コミュニケーションの観点で利用方法を検討している企業はごくわずかです。「たかがメール」という意識があるため、研修は用意せず、配属先のOJTで済ませるケースも珍しくありません。しかし、指導する立場の先輩や上司もメールについて学んだことがないので「果たして、これが正しいのか分からない」と不安を抱き、間違った方法を教えていることもあります。組織としてメールを活用していくには、組織全体への教育が必要です。それを社内で行うには限界があります。本講演では、企業研修やコンサルティングの事例を交えて、ビジネスメールに特化した研修の内容と、その効果についてご紹介します。■アイ・コミュニケーションの強みや特徴アイ・コミュニケーションは2005年からビジネスメール教育の分野に参入している、ビジネスメール教育の専門企業です。代表である平野友朗は、メディアに300回以上登壇し、書籍を20冊以上出版したメール教育のスペシャリストです。ビジネスメールに特化した「基礎」「実践ライティング」「英語・基礎」「時間短縮」「営業」などの専門的な研修プログラムを有しています。ビジネスメール教育の専門トレーニングを受けた講師が多数在籍しているのも強みです。これまで、官公庁や企業での集合研修、メールのルール作成、業務改善コンサルティングなどを数多く行ってきたため、必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大きさ、風土、個人のスキルに応じて、最適な研修プログラムを用意し、即効性のある研修をご提供しています。また、「ビジネスメール」「ビジネスメールコミュニケーション」という商標を有しているのも特徴です。パナソニック電工様が行われた業務時間削減プロジェクト「シゴトダイエット」では、メール効率化をテーマとした「メールダイエット」の年に、メールのマナーの浸透やスキルの底上げを目指し、業務改善の取り組みを1年にわたりご支援しました。■参加される皆様へのメッセージ参加される前に、自社のメールのルールがどうなっているか、教育体制は整っているのか、この機会に確認をしてください。世の中でビジネスメールの研修を導入している企業は、まだ10パーセント程度です。ビジネスメールの専門家として関わってきた事例をもとに、ビジネスメール研修導入のプロセス、実際のプログラム、その実施効果についてお話しします。ぜひご参加ください。--------------------------------------------------------今回のセミナーは、企業の研修担当者様向けのセミナーです。以下の方はご参加いただけませんので、ご注意ください。個人事業主同業（研修会社）--------------------------------------------------------講師紹介平野友朗のプロフィール株式会社アイ・コミュニケーション　代表取締役一般社団法人日本ビジネスメール協会　代表理事1974年、北海道生まれ。筑波大学人間学類で認知心理学専攻。 広告代理店勤務を経てアイ・コミュニケーション設立。メールに関する書籍は9冊を数える。メールマナーに関する取材を200回以上受けるビジネスメール教育の第一人者。 メールを活用した営業手法には定評があり、ウェブマーケティングとメールを駆使して5,000社の顧客を開拓。メールの可能性に着目し、蓄積したメールでのコミュニケーション手法を集約したビジネスメール教育プログラムを開発。個人のメールスキル向上から組織のメールルール策定、メールの効率化による業務改善までを手掛ける。 一般社団法人日本ビジネスメール協会認定講師の育成にも注力。商工会議所、大学、上場企業などメール教育に力を入れる企業・団体へのコンサルティングや講演・研修回数は年間70回を超える。ビジネスメールをeラーニングや通信講座で学ぶ教材開発にも協力。▲【HRカンファレンス2014秋】での講演