tag:peatix.com,2011:1 2021-11-15T11:16:39+09:00 Peatix Atsushi Nozaki tag:peatix.com,2019:event-635625 2019-05-21T18:30:00JST 2019-05-21T18:30:00JST

それぞれ年間読書冊数100冊を超える発明塾・塾長である楠浦（TechnoProducer株式会社　代表取締役）と、知財情報コンサルタントである野崎（株式会社イーパテント代表取締役社長）が、本を語り合う会を開催します。以下の3つのジャンル アイデア創出・発想法 発明のつくり方・アイデアの具現化の仕方 情報分析 に関する本について、楠浦・野崎の2名が紹介し合うと同時に、参加者の皆様とのディスカッションを通じて、今後の実務やスキルアップ向上に役立つヒントを提供いたします。当日は会場参加者およびSkype参加者の方との積極的なディスカッションも行いますので、ただ聞きに来るだけのスタンスの方は参加をご遠慮ください。＊会場参加できる人数が限られておりますので、参加申し込み後ご都合が合わなくなり参加できない場合、速やかにご連絡ください。開催日時2019年5月21日（火）18:30-20:00　＊終了後、希望者で懇親会開催開催場所ビステーション新橋　会議室〒105-0004 東京都港区新橋２丁目２０−１５ 新橋駅前ビル１号館 6 階参加費無料参加形態6名：上記開催場所での参加　＊終了後、希望者で懇親会開催10名：Skypeでの参加プログラム楠浦・野崎のトーク参加者とのディスカッション登壇者プロフィール楠浦崇央（TechnoProducer株式会社　代表取締役）京都大学工学部機械系学科卒、同大学院工学研究科エネルギー応用工学専攻（現：エネルギー科学研究科エネルギー変換工学専攻）修了。各種金属材料、特に航空機用チタン合金の疲労強度と熱処理／ミクロ組織の研究を行う。卒業後、川崎重工業株式会社にて大型オートバイのエンジン開発に従事。2002年から株式会社小松製作所にて、風力発電関連新規事業開発に従事、開発・設計・生産技術・営業を担当。その後、2004年に研究開発ベンチャー設立、CTO 兼ナノインプリント事業責任者。特許情報分析を活用した戦略的な技術開発・事業開発の手法を独自に開発し、実践。常識破りの発想で、実現不可能とされた技術の開発や、誰も気づかなかった新用途開発を次々に成功させる。2008年にTechnoProducer 株式会社設立、取締役就任（現 代表取締役）。また、大学生を対象とした「発明塾」で、次世代を担う「創造的リーダー」人材の育成を行っている。発明塾生と共に、高校・大学での「発明塾」開催にも尽力し、更に若い世代の育成にも力を入れる。希望するクライアント先すべてに「発明研究所」を設立することを目標に、「e発明塾」と「企業内発明塾」で支援を行う。野崎篤志（株式会社イーパテント　代表取締役社長／知財情報コンサルタント）日本技術貿易株式会社IP総研コンサルティングソリューショングループのマネージャーを経て、外資系特許調査・分析企業であるランドンIP日本オフィス立ち上げ時に参画し、顧客開拓・マネジメント全般を統括し、日本におけるランドンIPの業績拡大・ブランド構築に大きく貢献。2017年5月に株式会社イーパテントを設立し、代表取締役社長に就任。自動車・エネルギーおよびヘルスケア分野を中心に技術動向分析、競合他社分析、知財デューデリジェンス、中長期戦略策定支援・発明創出ワークショップなどの知財情報コンサルティング業務に従事。特許庁JPO-IPR研修（途上国人材育成研修）、北海道経済産業局、発明推進協会、大阪発明協会、日本弁理士会や海外（中国、タイ、フィリピン）において知財情報調査・分析およびパテントマップ活用方法に関する多数の研修・セミナー講師を務める。2010年度工業所有権情報・研修館「知財情報の有効活用のための効果的な分析方法に関する調査研究委員会」委員、2014年度より東京理科大学大学院 イノベーション研究科 知的財産戦略専攻非常勤講師、2016年度より情報科学技術協会主催、科学技術振興機構共催の3i研究会・研究アドバイザー（～2019年まで）。2019年3月に特許情報普及活動功労者表彰特許庁長官賞受賞。著書に 『調べるチカラ』（日本経済新聞出版社）、 『特許情報分析とパテントマップ作成入門 改訂版』（発明推進協会）、『特許情報調査と検索テクニック入門』（発明推進協会）、『欧州特許の調べ方』（共著、情報科学技術協会）などがある他、日本弁理士会パテント誌、日刊工業新聞や＠IT MONOistなどへ論文・寄稿多数。また知財ポータルサイトe-PatentやメールマガジンJ-PlatPatを使った【特許検索のコツ】など複数の情報発信メディアを運営。日本知財学会、自動車技術会、人工知能学会、研究・イノベーション学会、日本マーケティング学会、情報科学技術協会に所属。