tag:peatix.com,2011:1 2015-10-14T03:55:54+09:00 Peatix 一般社団法人日本ビジネスメール協会 tag:peatix.com,2014:event-63479 2014-12-10T10:00:00JST 2014-12-10T10:00:00JST

HRカンファレンス（主催：日本の人事部）がすぐに満席になってしまったため、 同様の内容を自社セミナールームでおこないます。■非効率なメール利用が、組織の生産性を著しく低下させています。どうでもいいことをCCで共有したり、自分の保身のためにCCを乱用する。身に覚えはありませんか？メールの利用時間が増加していても、本人はメールに時間をかけていることに気付かず、管理職もその問題意識が欠如しています。本講演では、ビジネスメール教育の専門家として効果を出し続けている3つの施策をご紹介し、業務改善のポイントをお伝えします。■今回の講演のポイントとは組織の生産性を高めようと、会議の時間を減らしたり、移動時間を減らしたり、企業ではさまざまな取り組みを行っています。そのなかで盲点になっているのが、実は「メール」です。IT化が進んだことで、メールに費やす時間が増えました。パソコンやスマートフォンなどを駆使し、四六時中メールをチェックしています。IT化は業務効率化の手段であったはずなのに、逆に生産性が落ちていると感じることが少なくありません。メールを使っているだけで「仕事をしている気分」になる。これが大きな問題です。メールの通数が増えて処理に追われているけれど、業務量が変わらない。本来すべき仕事に手が回らなくなっているのです。メールの使い方にメスを入れ、悪習を改善すれば、生産性は格段にアップします。メールの処理だけで1日数時間かけていたとしても、可視化されにくいので、問題が大きくなるまで管理職も部下がどんなメールを書いているのか把握していないということが多々あります。自己流のメールが無駄なやりとりを増やし、生産性を落としていても、本人の問題意識が希薄していれば改善の道はありません。ビジネスメールに特化した研修を行わなければ、生産性は下がり続けます。そこで本講演では、生産性向上と年間100時間削減を実現するメール研修、三つの施策をお話します。1日に30分、メールの時間が減らせるとしたら、いかがでしょうか。■アイ・コミュニケーションの強みや特徴弊社は、業界でもいち早く、2005年からビジネスメール教育の分野に参入しています。メール教育の専門企業として、メールコミュニケーションの改善に重点をおいた生産性の向上を得意としています。これまで、官公庁や企業での研修を通じて、時間短縮やコスト削減、売上アップを実現してきました。そのために必要な施策やプロセス、乗り越えなければならない課題を熟知しています。組織の大小や、社内の風土、個人のスキルに応じて、最適なプログラムを用意し、即効性のある研修をご提供しています。また、「ビジネスメール」という商標を有しているのも特徴です。パナソニック電工様が行われた業務時間削減プロジェクト「シゴトダイエット」では、メール効率化をテーマとした「メールダイエット」の年に、メールのマナーの浸透やスキルの底上げを目指し、業務改善の取り組みを1年にわたりご支援しました。■参加される皆様へのメッセージ参加される前に、ご自分のメールの時間を計ってみてください。組織のなかの不要なCC、BCCでの共有メールを数えてみてください。予想以上に、大きな問題が隠れていることに気づくはずです。メールのスキルは一度身につければ、一生の武器になります。体系だてた専門プログラムを学ぶことで、納得感をもってスキルを定着させることができます。ワークライフバランスが叫ばれるいま、メール処理に費やす時間と利用方法の見直しは、業務改善の最後の砦とも言えます。ビジネスメールを活用して生産性を向上したいとお考えの企業の方々に、ぜひご参加いただきたいと思っています。メール教育の専門企業だからこそ語れる事実をお話しします。--------------------------------------------------------今回のセミナーは、企業の研修担当者様向けのセミナーです。以下の方はご参加いただけませんので、ご注意ください。個人事業主同業（研修会社）--------------------------------------------------------講師紹介平野友朗のプロフィール株式会社アイ・コミュニケーション　代表取締役一般社団法人日本ビジネスメール協会　代表理事1974年、北海道生まれ。筑波大学人間学類で認知心理学専攻。 広告代理店勤務を経てアイ・コミュニケーション設立。メールをはじめとして、出版した書籍は22冊を数える。メールマナーに関する取材を300回以上受けるビジネスメール教育の第一人者。メールを活用した営業手法には定評があり、ウェブマーケティングとメールを駆使して5,000社の顧客を開拓。メールの可能性に着目し、蓄積したメールでのコミュニケーション手法を集約したビジネスメール教育プログラムを開発。個人のメールスキル向上から組織のメールルール策定、メールの効率化による業務改善までを手掛ける。 一般社団法人日本ビジネスメール協会認定講師の育成にも注力。商工会議所、大学、上場企業などメール教育に力を入れる企業・団体へのコンサルティングや講演・研修回数は年間100回を超える。ビジネスメールをeラーニングや通信講座で学ぶ教材開発にも協力。2014年10月「ビジネスメール実務検定試験3級」を立ち上げる。