ー実践者から学ぶー 心理的安全性から始める 組織風土改革 ~製薬メーカーが取り組む、当事者意識を高める組織づくり~ | Peatix tag:peatix.com,2011:1 2024-03-06T14:30:55+09:00 Peatix Unipos(ユニポス)ウェビナー ー実践者から学ぶー 心理的安全性から始める 組織風土改革 ~製薬メーカーが取り組む、当事者意識を高める組織づくり~ tag:peatix.com,2022:event-3228113 2022-05-17T10:00:00JST 2022-05-17T10:00:00JST 経営視点から見る「心理的安全性」の重要性から、実際のお取り組みまで徹底解説! 1965年の創業以来、「優れた医薬品を通じて人々の健やかな生活に貢献する」という経営理念のもと、数多くの医薬品を提供し続けてきた富士製薬工業株式会社。今後もさらなる事業成長を続けていくためには、社員一人一人の成長が必要不可欠であるという考えを持たれている一方で、社員数増加に伴う当事者意識の希薄化や、挑戦が生まれづらい組織風土に課題を抱えられていました。 そのような課題を乗り越える鍵として、富士製薬工業では「心理的安全性」に着目し、向上のためのお取り組みを進められています。本ウェビナーでは、富士製薬工業株式会社 執行役員 経営管理部長である宇治浩氏をお招きし、心理的安全性から始める組織づくりについてご紹介いただきます。経営視点からどのように課題をとらえ、施策に落とし込んでいったのか?実践者自ら生の声を語っていただくウェビナーとなっておりますので、ぜひ組織で同様の課題感をお持ちの皆様をお誘いあわせの上、ご参加くださいませ。 **イベント詳細**■イベントタイトルー実践者から学ぶー 心理的安全性から始める 組織風土改革 ~製薬メーカーが取り組む、当事者意識を高める組織づくり~■日時2022年5月17日(火)10:00〜11:00■登壇者富士製薬工業株式会社 執行役員 経営管理部長 宇治 浩氏Unipos株式会社代表取締役社長CEO 田中 弦■このような方におすすめ・社員の当事者意識の低下にお悩みの経営陣や人事責任者の方・事業成長と人事施策をどのように結び付けていくかを考えている経営企画・人事責任者の方・心理的安全性を高めるための取り組みを模索している経営陣や人事責任者の方■使用ツールzoom■参加費無料■登壇者紹介◎富士製薬工業株式会社 執行役員 経営管理部長宇治 浩氏2005年に富士製薬工業に入社、経理財務部門を経て20年10月から現職。採用から幹部社員育成プロジェクトまで担当し、会社の人事制度である徳目制度の浸透にも注力している。◎Unipos株式会社代表取締役社長CEO田中 弦1999年にソフトバンク株式会社のインターネット部門採用第一期生としてインターネット産業に関わる。ブロードキャスト・コム(現Yahoo!動画)の立ち上げに参加。その後ネットイヤーグループ創業に参画。 2001年経営コンサルティング会社コーポレイトディレクションに入社。 2005年ネットエイジグループ(現UNITED)執行役員。モバイル広告代理店事業の立ち上げにかかわる。2005年Fringe81株式会社を創業、代表取締役に就任。2013年3月マネジメントバイアウトにより独立。2017年8月に東証マザーズへ上場。2017年に発⾒⼤賞という社内⼈事制度から着想を得たUniposのサービスを開始。2021年10月に社名変更し、Unipos株式会社 代表取締役社長として感情報酬の社会実装に取り組む。■過去Uniposウェビナー参加者様の実際の声「現在、社内で『変化対応』をテーマに経営層への提言準備を行っており、そのためのヒントをたくさん頂きました。今後の活動に活かしていきたいと思っています。(中略)今回のような組織改革と結びついた話を聞けて自分の中でも整理ができました。ありがとうございました。」(食品メーカー・経営企画)「次に進むべき方向を示してもらえたと感じる講演でした。ありがとうございました。テレワークだから出来ないのではなく、これまでも出来ていなったけど、職場という強制的な場で何となくやれていたとの話はしっくりきました。」(ソフトウェア開発・事業部)「非常に参考になったし、刺激を受けました。経営企画の立場からニューノーマルをに見据えた全社の組織カルチャー変革を検討しています。人事をはじめオールドスタイルからの変革になかなか本気にならない中で、どのようにして巻き込んでいくか課題認識を持っていましたが、本日の内容を参考にアクションを進めて行きたいと思います。ありがとうございました。」(家電メーカー・経営企画)「本日は貴重な講演ありがとうございました。大変勉強になりました。人事から様々な発信がこんなにもあるものなのかと驚き、同時に自社での人事と社員のコミニュケーションが全くないことへ疑問が湧きました。」(食品メーカー・事業部)