tag:peatix.com,2011:1 2021-11-19T17:31:25+09:00 Peatix 一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム tag:peatix.com,2021:event-3001803 2021-10-20T16:00:00JST 2021-10-20T16:00:00JST

HRテクノロジーコンソーシアム データドリブンHCM事例研究会　10月 「人的資本のROI」世界と日本の最新トレンド／事例研究 〜 ESG投資家から選ばれる企業となるための要諦 〜 ■開催日時10月20日（水）16:00-17:30■開催方法オンライン■内容サスティナブル経営企業への投資を行う世界のESG投資家が推進するメガトレンド「人的資本の開示」は、早くも日本企業と政治経済領域に大きな変革を引き起こしている。（21年6月〜東証上場企業コーポレートガバナンス・コード改訂、日本政府の成長戦略への反映等）投資家の視点から見たとき、新たな企業評価の最重要開示基準の一つに「人的資本のROI（＝HC ROI）」が挙げられる。ISO 30414でも世界初の人的資本マネジメントにおける生産性の測定基準としてHC ROIが国際規格と定められ、世界では産業セクター別にベンチマーキングデータが整備されつつある。そこで、次回のデータドリブンHCM事例研究会では、人的資本開示に向け準備を進める企業経営者、経営企画/IR/サステナビリティ推進/人事部門必聴の「HC ROI」を取り上げ、世界の動きと先進的な日本企業の意欲的な取組みをご紹介する。本会では、「人的資本の開示」の日本における研究の第一人者である慶應義塾大学ビジネス・スクール岩本隆特任教授より、・世界における「HC ROI」の活用の動向、・日本企業への活用の要諦について、具体的な事例を交えながら講演いただく。また、HRT主任研究員/ ISO 30414認定コンサルタント資格を有するレイヤーズ・コンサルティング小出様より、以下のアジェンダで講演をいただく予定である。・コーポレートガバナンスコードの改訂が人的資本の開示にどう影響するか・人的資本の開示における最大かつ重要な指標としてHC ROIの定義と計算方法・経営指標としてHC ROIを組み込んだ国内メーカー及び海外での経営ダッシュボード事例（お時間が許す方は、終了後に少し時間を設けて質疑応答の時間を確保しますので、可能であれば質問を事前にご準備ください）【スピーカー】岩本 隆 氏 慶應義塾大学 特任教授[略歴]東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ株式会社、日本ルーセント・テクノロジー株式会社、ノキア・ジャパン株式会社、株式会社ドリームインキュベータ（DI）を経て、2012年より慶應義塾大学大学院経営管理研究科（KBS）特任教授。外資系グローバル企業での最先端技術の研究開発や研究開発組織のマネジメントの経験を活かし、DIでは、技術系企業に対する「技術」と「戦略」とを融合させた経営コンサルティングや、「技術」・「戦略」・「政策」の融合による産業プロデュースなど、戦略コンサルティング業界における新領域を開拓。KBSでは、「産業プロデュース論」を専門領域として、新産業創出に関わる研究を実施。小出 匡範 氏株式会社レイヤーズ・コンサルティングHR事業部 ディレクター / ISO 30414リードコンサルタントHRテクノロジーコンソーシアム データドリブンHCM事例研究会 特別研究員　[略歴] ISO 30414のテクニカルコミッティTC260のメンバー主催のグローバルコンサルティングファームよりISO 30414リードコンサルタント/プラクティショナーの認定を受けた日本人メンバーの先駆者。 HRテクノロジーを活用したデータドリブン経営、タレントマネジメント/People Analyticsを専門とする。■参加対象企業／対象者（注）①HRT法人会員でHCレポート発行に強い意欲を示す企業経営者、人事部門、経営企画部門、IR部門、SDGs推進部門の方々②HRTの法人会員は未加入だが、本件テーマに強い関心がある方 ※注1　※注１）HRT未加入の方は、”お試し参加”という形で1回のみデータドリブンHCM事例研究会にご参加いただけます　※注２）HR他各種コンサルティング、HR関連サービス提供するベンダー企業は参加不可　お申し込みをご遠慮ください　　（本会活動に対する協賛プログラムに協賛いただいた企業様のみ研究会活動に参加、及び参加企業向けに情報発信が可能です）▼HRTへの入会を希望される方は以下のフォームよりお申し込みください　https://hr-technology.or.jp/signup/▼HRTについて詳しく知りたい方は下記までご連絡ください　office@hr-technology.jp■お問合せ■HRテクノロジーコンソーシアム　事務局office@hr-technology.jp