内省と対話の実践事例 "内省と対話による組織力開発" ~リフレクションラウンドテーブル2日目(オープニングセッション&ケーススタディ)~ | Peatix tag:peatix.com,2011:1 2019-11-02T09:14:39+09:00 Peatix 株式会社ジェイフィール 内省と対話の実践事例 "内省と対話による組織力開発" ~リフレクションラウンドテーブル2日目(オープニングセッション&ケーススタディ)~ tag:peatix.com,2016:event-198159 2016-10-06T10:00:00JST 2016-10-06T10:00:00JST 株式会社ジェイフィールは、「仕事が面白い、職場が楽しい、会社が好きだ」といった良い感情の連鎖を起こし、組織全体の活力向上を支援するコンサルティング会社です。これまで「内省と対話」を企業変革に活かしてきたジェイフィールでは、4日間のリフレクションラウンドテーブル世界大会を開催する運びとなりました。◆ リフレクションラウンドテーブル世界大会とは? (特設ホームページはこちら)  人々が自分らしく生き、幸せを追求できる社会は誰もが理想とするところです。そして、私たちは長年の知恵と努力の積み重ねで、文明と経済が高度化した社会を実現してきました。しかし一方、富と権力の偏在による抑圧や、思想・信条の違いによって根深い対立も起こしています。職場や地域社会といった身近なところでも、互いに尊敬し信頼しあうことが難しい現実があります。私たちが直面している課題に大小はあれ、その本質は、利己的な欲求から解放され、互いを尊敬しあうことによって解決できると信じます。これを実現する思考・行動の原則が、「内省と対話」です。本リフレクションラウンドテーブル世界大会では、「内省と対話」の本質を極めるとともに、企業を中心とした事例を交流し、社会問題へ展開するまでの流れで構成しています。参加された方が個人として、所属する組織の一員として、地球社会の一人として、新たな行動への第一歩となる場として、本大会を開催いたします。◆ 2日目のテーマ <内省と対話の実践事例> 内省と対話による組織力開発世界各国の組織の中で内省と対話がどのように活用されているかを交流します。大会2日目、リフレクションラウンドテーブル(世界展開名:コーチング・アワセルブズ)の原点を創始者であるヘンリー・ミンツバーグ教授ならびにフィル・レニール氏から直接語っていただきます。次に、日本をはじめとする世界各国から実践事例を紹介します。また、大会3日目には東京および近郊の導入企業を訪問して、実際の様子を体感いただきます。マネジャーの思考・行動の変容から、組織力開発に至る事例を共有することで、組織変革のヒントを得る場とします。さらに組織力開発の今後の方向性として、コネクティング型のリーダーシップや未来創造の進め方に関するセッションを行います。ご興味がございましたら、大会3日目にもぜひご参加ください。◆ 登壇者ヘンリー・ミンツバーグ(Henry Mintzberg) ※ネットによるライブ出演カナダのマギル大学経営大学院 クレゴーン記念教授コーチング・アワセルブズ共同創設者現代経済学の巨匠で、ミドルマネージャーが組織を変革するミドルアウトとそれを支えるコミュニティシップを主張。自らもその実践の先頭に立ち、IMPMプログラム(国際マネジメント実務修士課程)およびリフレクションラウンドテーブル(日本以外ではコーチング・アワセルブズという名称)を創設し世界中に広めている。主な著書:『マネジャーの仕事』 (白桃書房、1993年)『戦略サファリ』(東洋経済新報社、1999年)『MBAが会社を滅ぼす マネジャーの正しい育て方』(日経BP社、2006年)『H. ミンツバーグ経営論』(ダイヤモンド社、2007年) 『マネジャーの実像』(日経BP社、2011年)『戦略サファリ 第2版 -戦略マネジメント・コンプリート・ガイドブック』(東洋経済新報社、2012年)『私たちはどこまで資本主義に従うのか-市場経済には「第3の柱」が必要である』(ダイヤモンド社、2015年)フィル・レニール(Philip LeNir)コーチング・アワセルブズ・インターナショナル代表カナダ・モントリオール生まれ。マギル大学にて電子工学を学び大学卒業後、大手通信会社の研究機関で働く。コンコルディア大学にて音楽を学ぶ傍ら、1996年Java開発会社の起業。その後、1999年音声認識ソフト開発企業に入社。同社にて買収後のマネジャーのモチベーションを上げるため、ヘンリー・ミンツバーグ教授の助言の下、マネジャー育成のためのセッションを開始。2007年コーチング・アワセルブズ・インターナショナル設立。2009年マギル大学経営学修士取得。野々垣 典男(ののがき のりお)株式会社ジェイティービー執行役員(ITマネジメント担当)兼 株式会社JTB情報システム(JSS)代表取締役社長株式会社日本交通公社(現JTB)経営企画室、情報システム部門を経て、2014年JSSの代表取締役社長に就任。JSSにおいてJTBグループ約200社のITガバナンスを強化、「交流文化事業」を推進するため、システムの強化を図りつつ、急務であるITコスト削減実現のリーダーシップを担う。 また、組織改革の旗振り役として、社員参画の様々なプロジェクトを支援、社員との対話会なども積極的に開催している。 Google Appsユーザー会会長や東京地方裁判所のIT関連専門委員等も務め、日本のIT業界にも貢献。矢田 真士(やだ まさし)トヨタファイナンス株式会社 人事部長大手銀行を経て、2003年トヨタファイナンスに入社。総合企画部にて中期経営計画策定などに従事後、2008年より総務人事部にて人事制度改革、企業風土変革を推進。2013年より現職。同社の内省と対話を中核とした企業風土改革は、ベテラン社員、女性社員の活性化事例としても著名。飯島 健太郎 ( いいじま けんたろう )富士通マーケティング顧問 Kentaro office 代表1977年富士通入社。主として人事部門、事業管理部門に在籍。 人事勤労部長、ビジネスマネジメント本部副本部長等歴任。 2006年以降、富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ常務取締役、 富士通マーケティング取締役兼執行役員常務として、RRTの導入、人事制度改革等、組織の活性化を推進した。 1996年~1998年 ミンツバーグ教授が主宰したIMPMプログラムに1期生として参加。マギル大学経営学修士号取得 2003年よりエクセター大学ビジネススクールアドバイザリーボードメンバー 2016年より一橋大学経済研究所非常勤研究員堀江 由香里 ( ほりえ ゆかり )特定非営利活動法人Arrow Arrow代表理事/産育休取得コンサルタント日本ワーク/ライフ・バランス研究会 事務局長中小企業ワークスタイル研究会 事務局長人材業界のベンチャー企業にて新卒採用や内定者・新入社員研修などを担当後2008年にNPO法人フローレンスに転職。事業部長などを経て「子育てや介護などに左右されずに働くことができる社会」を創るべく、2010年にNPO法人ArrowArrow設立。2012年1月より日本ワーク/ライフ・バランス研究会事務局長、2012年3月より国分寺市子育て・子育ちいきいき計画推進協議会委員に就任。また、企業向けサービス「産休!Thankyou!」は全国商工会議所主催の『第11回女性起業家大賞』のスタートアップ部門(創業5年未満)にて審査委員会委員長賞(特別賞)を受賞。田中 準也(たなか じゅんや)立川市 行政管理部長1984年立川市役所入庁。人材育成推進担当主幹、行政経営課長、福祉保健部長などを歴任。2015年4月より現職。 立川市の行財政改革に取り組む一方、職員の人材育成やワーク・ライフバランスの推進に努める。2016年、女性の係長職を対象としたリフレクション・ラウンドテーブルを実施。 立川市の男性職員ではじめて育児休業を取得したイクメン。仙田 健(せんだ けん)株式会社富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ執行役員 ビジネスマネジメント本部長セキュリティビジネス担当1980年富士ソーシアルサイエンスラボラトリ入社、 システムインテグレーション、情報セキュリティに従事し、 セキュリティソリューション本部長を経て、2008年同社取締役、 2012年からビジネスマネジメント本部長を兼務し、 ビジネス部門(プロフィット)の視点で管理部門(ノンプロフィット)の在り方を見直している。 飯島元常務の立ち上げたコーチングアワーセルブズでミドルマネージャを活性化し、またダイバーシティを推進しながら働き方の改善に取り組んでいる。◆ 日時2016年10月6日(木)10:00~19:30※ 18:30~19:30はカクテルパーティーが開催されます◆ 会場ベルサール新宿グランドコンファレンスセンター東京都新宿区西新宿8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー 5F◆ キャンセル規定参加者のご都合が悪い場合は、代理の方がご出席ください。代理の方もご都合がつかない場合は、下記の規定により、キャンセル料を申し受けますので、あらかじめご了承ください。開催7日前(開催初日を含まず起算)~前々日・・・参加料の30%開催前日および当日・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・参加料全額(万一キャンセルの場合は必ずご連絡ください。)◆ ご注意・講義の録音・撮影はご遠慮ください。・同業他社からのご参加はお断りする場合があります。・お申込み確認後3営業日(月~金)以内に当方より連絡をいたします。万が一、連絡がない場合はお手数ですがお問い合わせください。◆ 免責事項天災地変や伝染病の流行、研修会場・輸送等の機関のサービスの停止、官公庁の指示等の小会が管理できない事由により研修内容の一部変更および中止のために生じたお客様の損害については、小会ではその責任を負いかねますのでご了承ください。◆ 個人情報のお取り扱いについて個人情報について、「個人情報保護方針(プライバシー・ポリシー)」に従い適正な管理を行うとともに、個人情報の保護に努めます。皆様からご提供いただいた個人情報については、皆様にお知らせした利用目的以外の目的では利用いたしません。万一、当該目的以外の目的で利用する場合や、利用目的そのものを変更する場合は、必ず事前に皆様にお知らせいたします。(プライバシー・ポリシー /company/privacy.html)