tag:peatix.com,2011:1 2021-11-15T11:40:42+09:00 Peatix 人事の大学 tag:peatix.com,2020:event-1642897 2020-10-09T13:00:00JST 2020-10-09T13:00:00JST

・テレワークに対応できる人事評価制度の導入・見直しを行いたい・評価者の評価スキルに左右されない人事評価制度を検討したい・効果が実感できる人事評価制度の運用方法を知りたい・納得性が高い人事評価制度の導入・見直しを考えている「評価をしない評価制度」とは、文字通り、上司や経営者が「部下の評価をしない」で運用を行う人事制度のこと。今までの評価制度の概念を大きく覆す、ユニークな評価制度です。テレワークが増加する中、上司が見ていないため、適正に評価できない、どうしたらいいのか、などの声をよく聞きます。数字などの成果は、多少なりとも評価できるかもしれませんが、能力の発揮や、姿勢・態度などは見ていないとやはり難しいでしょう。しかし 「評価をしない評価制度」は、そもそも上司が評価をしないので、テレワークにおいても、全く同じような運用ができます。ユニークですが、非常に現実的で今の時代にマッチしている「評価をしない評価制度」。この講座では、そのノウハウを講師が解説いたします。＜期待できる効果＞「評価をしない評価制度」の内容がわかります。「評価をしない評価制度」の作成～導入～運用のやり方がわかります。＜セミナーの特徴＞人事制度に関するアンケートなどを取ると、下記のような回答が多くみられます。・上司の評価基準が不明確・評価者によって甘い・辛いのバラつきがある・上司の好き嫌いで決まられている・評価者からのフィードバックがない・上司に評価するスキルがない・自己評価より低く評価されるが、その説明がない・評価者が忙しくて、評価に取り組めていない このように、人事評価制度を運用する際に課題となることのほとんどが、「上司が部下を評価する」ということについて回るものなのです。人事制度が形骸化してしまう、制度がない時よりも不満が増える、負担は増えたのに、効果は感じられない―――、実際に、講師が今まで十何年、人事評価制度の仕事に携わってきた中でも、人事評価制度がうまくいかないのは、この「人が人を評価する」をやっている以上、必ず出てきてしまうことだ、と半ばあきらめていた部分でもあったのです。しかし、もし、この「人が人を評価する」部分を取り除いてしまえば・・・？上記にあるような不満のほとんどが解消できることになるのです。「評価をしない評価制度」は、人事評価制度に関する一番の課題点を取り除くことで、大きなメリットをもたらしますが、「評価制度」なのに「評価をしない」訳ですから、そこに矛盾、課題は出てきます・給与や賞与はどうやって決めるの？・頑張ったことはだれが認める？・まだできないことへの本人の課題認識は？・何を目指して頑張っていく？・評価制度でやりたい、人材育成や動機付けはどうするの？等々、評価をしないとできないのでは？というようなことが課題になってきます。 上記のような課題、これらを解消、もしくは大きな課題とならないような方法を用いています。 ・業績連動型の給与制度・役割等級と範囲給による昇給システム・成果目標、成長目標の設定・「パフォーマンス・フィードバック」を用いた振り返りシステム・その他いろいろ もちろん、何事にもメリット・デメリットはありますので、必ずしも同じように課題部分を解消できるというわけではありません。デメリットとなることもいくつか出てくることでしょう。しかし、それ以上に「上司が部下を評価をする」ということを「取っ払う」ことに、人事制度を運用していく上での大きなメリットがあるのです<セミナープログラム>１．はじめに・なぜ人事評価制度はうまくいかないのか・「評価をしない評価制度とは」２．評価をしないで成果達成と人材育成を実現する・パフォーマンス・フィードバックを用いる・自己記録による目標の進捗管理・自己成長のプロセスの進捗管理３．賃金制度・等級制度とどのようにつなげるのか・役割等級制度のススメ・範囲給制度のススメ・役割×業績による処遇の反映４．具体的な作成手順・目標管理の作り方・自己成長項目の作り方・パフォーマンスフィードバックシート５．効果の出る運用の仕方・期中～期中～期末の運用ポイント＜講師プロフィール＞榎本　あつし人事の大学　講師株式会社MillReef　代表取締役一般社団法人日本ABAマネジメント協会　代表理事社会保険労務士法人HABITAT　代表社員社会保険労務士法人の代表を務めるとともに、ABA（応用行動分析学）のアプローチを使った組織コンサルティングを行っている。著書「人事評価で業績を上げる！A4一枚評価制度」「自律型社員を育てるABAマネジメント」「働き方改革を実現する『会社ルールブック』」（いずれもアニモ出版）　など。